ものごとは議論で決まる。
よほど独裁的な中小企業でも無い限り、
担当者が集まり会議をして、
お互いの知識を持ち寄り、
論理的な意思決定を行っているはずだ
（そうだと信じたい）。

議論するなら抑えておくべき、いくつかの前提条件がある。

テーマを明らかにする

いまから何について議論するのか、
まずはテーマを明らかにする。

何だ、当たり前の話じゃないか、
と思ってしまうけれど、
テーマの設定が明確になされていない会議に
しょっちゅう遭遇するのはなんでだろう？

テーマを明確にするというのは
「〜についての打合せ」といった
簡単なものを意味するのではない。

「〜のために必要な意思決定を行う」と、
ゴールを明確にすることが重要だ。
打合せそのものは目的ではなく、
打合せで何らかの意思決定を行い行動し、
成果を得ることが目的なのを忘れてはいけない。

前提となる事実を明確にする。事実と意見を切り分ける

議論をする前には、前提となる事実を明確にし、
参加者の同意を得ておく必要がある。

たとえば売上減少の対応策を考える会議を
実りあるものにするためには
「売上が減少していることが問題だ」
という前提（と、危機感）を
参加者全員が共有している必要がある。

参加者の中に「売上は減少していない」とか
「売上減少は問題ではない」などと
考える人が居れば、議論は成立しないだろう。

また、前提とすべきは事実であり、
単ある意見とは切り分ける必要がある。

社長が「なんとなく売上が減少している気がする」と
言ったからといって会議を開く必要はない。
経理に数字を確認してもらい、
社長の意見が確かに事実であることを
確認してから会議を開けばよい。

言葉の定義を明確にする

議論をする際に「何か話が噛み合わないな」と
思っていたら、言葉の使い方が違っており、
議論が成り立っていなかった、ということがある。

「ターゲット」とか「デザイン」「ＩＴ」などの横文字を使うときに陥りやすい。
議論の前に言葉の定義を明確にしておけば、
噛み合わない議論を避けることができる。

たとえ議論の途中でも、何か少しでも違和感を感じたら
言葉の定義を再度確認すべきだ。